iDeCo、NISA、変額保険、どれを選べばいい?

こんにちは。ファイナンシャル プランナーの森次です。
 
iDeCoとNISA、どちらを選べばいいですか?

非常によく受ける質問です。
僕の考えは、そこに変額保険を加えた3つをそれぞれの特性を知った上で、自分の目的に合わせて選定し組み合わせるべきです。
本日はこの3つを『流動性』という最も重要な観点で比較してみようと思います。
 
まず大前提として、実際に資産形成しているのは「投資信託」だという事です。
 
投資信託を使って資産形成する時、どうせならよりお得な特典を得られたほうが良いですよね?
このよりお得な特典が、購入した投資信託をどの制度を使って管理するかによって変わります。
その管理する場所が、iDeCoだったりNISAだったり変額保険です。
 
大きくいうと、出口で非課税のNISA、入り口で所得控除のiDeCo、様々な保障が貰える変額保険といった感じです。
 
メリットだけではなく、保障をもらえる代わりに手数料がかかるというデメリットがある変額保険だったり、担当者が基本いないのに最も出口の受け取り方が難しいというデメリットがあるiDeCoだったり、この10年で4回も制度が変わっていることから今後も制度改正が考えられたり、相続時のトラブルも指摘されているのに多くの方が担当者のいないネット通販でとりあえず始めていることが問題視されているNISAだったり…。
 
それぞれに良さ悪さがあります。
 
iDeCo、NISA、変額保険を比べる動画や本は沢山ありますが、私的には最も考えなければいけない要素が『流動性』です。
というのもどれだけ良い商品を良い制度を使って資産形成したとしても、最後まで続けなければ絵に描いた餅です。
ただ、この『流動性』という視点は、残念ながら抜け落ちている場合がほとんどです。
という事で、本日はこの流動性を軸に、iDeCo、NISA、変額保険を比べてみたいと思います。
 

01.流動性

そもそも『流動性』とは、すぐに出し入れできるかどうかという要素です。
預貯金は流動性が最もある資産ですよね。
資産形成を行う上で、どのぐらいのタイミングまでその資産を使えないのか、逆に言えばどのぐらいまでは使えなくてもいいのかは、人それぞれです。
自身のライフプランと照らし合わせて必ず考えなければいけない要素です。
 

02.NISAの流動性

まず、NISAの支払期間ですが、1回だけでも1年でも10年でも自由です。
いつ引き出せるかを見ても、NISAはいつでも自由に引き出せます。
つまり、iDeCo、変額保険と比べて最も流動性が高く、短期の資産形成が許されているのがNISAだと言えます。
また、新NISAになって非課税期間が無期限になったことで、短期が許されているだけでなく、長期の資産形成にも対応しているので、短期~長期まで最も流動性のある商品と言えます。

そしてNISAの一番の価値はこの流動性だと言えます。
 

03.iDeCoの流動性

iDeCoは出口の税制優遇効果(退職所得控除)を考えたら長期間支払った方が有利な制度です。
さらにNISA、変額保険と比べてゆういつ口座を維持するのに手数料がかかったり月々で支払える上限がかなり少ないことから長期間しっかりと時間をかけて資産形成をするからこそ価値あると言えます。
そもそも国もiDeCoを『私的年金』という位置づけにしているので老後まで一切引き出せません。
最も流動性がなく長期的な制度だと言えます。
 

04.変額保険の流動性

変額保険は商品にもよりますが、働けなくなっても資産形成を続けてくれるとか、認知症対策とか死亡や3大疾病対策など、様々な保障という特典と引き換えに、通常は5~10年以内に解約控除という手数料がかかるので、支払いが短期間だと全く解約返戻金が立ち上がっていません。
つまり、ある程度の期間は支払わなければいけません。
受け取り時も解約控除が終わってからいよいよ資産が増えていくのである程度の期間は引き出さない方が良いと言えます。
逆に面白いのが、支払いすぎたら保障が長く続く代わりに運用効率は悪くなるという特性があります。
例えば、2万円を20年支払うぐらいなら4万円を10年支払った方が老後の受取額は大きくなる可能性があります。

変額保険の一番の価値は、万が一の時にでも資産形成を成立させる保障です。
そもそもiDeCoやNISAがいくら良い制度だったとしても、続けなければリスクの方が高くなりますし、健康でなければ続けることができない可能性があります。

そう考えたら変額保険自体は中期~長期の資産形成に向いた制度で、流動性はNISAよりはないがiDeCoよりはあると言えます。
一方で、NISAやiDeCoの流動性を保障という特典で保管している商品だとも言えます。
 

まとめ

もちろんこの他にも、手数料や、商品数、商品手数料の優遇、年払い割引などの特性を考慮する必要もありますし、税制優遇をどれだけ受けられるかなどその人それぞれのメリットデメリットも違ってきますので、一概にどの制度が優れているのかではなく、その人それぞれに合ったものを、ライフプランや目的、人生設計に合わせて選定したり組み合わせる必要があります。
ただ、その検討材料の軸に、その制度をちゃんと続けていくためにはどのようにすればよいのかを考えなければいけませんし、その重要な要素が『流動性』です。

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